HBe抗原
項目名称
ＨＢｅ抗原
臨床的意義
- B型急性肝炎では発症初期にHBs抗原に引き続いて血中に検出される．HBs抗原の陰性化に先だって陰性化し，HBe抗体が陽性となる．
- わが国のHBVキャリアの多くは1986年の母子感染予防ワクチン導入以前，生後3年以内の免疫能が未熟な時期に感染が成立しているが，その多くは生下時にHBe抗原陽性の母親からの出産時の感染によると考えられている．
- HBVキャリアの多くは肝炎発症まではHBe抗原陽性，HBV-DNA高値（5.0log copies/ml以上），ALT値持続正常のいわゆるHBe抗原陽性無症候性キャリアの状態で推移する．その後，約90％の症例では青壮年期にALT値が上昇し，一過性急性肝炎様の経過を示した後にHBe抗原陰性化し，続いてHBe抗体陽性にセロコンバージョンし，HBV-DNA低値（5.0log copies/ml未満）となり，ALT値持続正常を示すいわゆるHBe抗体陽性無症候性キャリアに移行する．
- HBVキャリアのうち約10％の症例はALT値が変動し，HBV感染肝細胞の破壊が繰り返されて慢性肝炎となる．慢性肝炎は宿主の側からみればHBV排除に向かう過程で起こる病態であり，この経過中にウイルス量が減少し，HBe抗原からHBe抗体へのセロコンバージョンが起こることも少なくない．しかし，激しい炎症が長期間持続し，徐々に線維化が高度となり，病変が肝硬変に進展していく経過中にセロコンバージョンが起こることもある．
- セロコンバージョンが起こった後で病変が落ち着いたようにみえる症例でも，まれにALT値の変動を示し，慢性肝炎が再燃する場合もある．このような症例ではHBV-DNA高値（5.0log copies/ml以上）がみられるが，プレコア変異株による慢性肝炎と考えられる．
- HBs抗原陽性者には，必ずHBe抗原，HBe抗体，HBV-DNA定量を同時に測定する．
- 急性肝炎の場合は，数カ月の経過中に月1回の目安でこれらを検査することにより，血中からHBV-DNAが検出されなくなり，HBe抗原からHBe抗体へのセロコンバージョンを確認することができる．
- 無症候性キャリアではHBe抗原陽性の場合は3～6ヵ月ごとに，HBe抗体陽性の場合は6～12ヵ月ごとに，いわゆる肝機能検査と画像診断を併せて検査し，経過を観察する．
- 慢性肝炎の症例に対して抗ウイルス療法を行う際には，HBe抗原価，HBe抗体価，HBV-DNA定量は必須であり，月1回の目安でこれらを検査することが重要である．抗ウイルス療法の目標は，ALT値の正常化，HBV-DNA量の減少，HBe抗原陽性例ではHBe抗原陰性化とHBe抗体へのセロコンバージョンである．
- HBV感染者で，年齢が20歳前後までの若年者では多くの場合HBe抗原が陽性である．ALT値が正常の症例が多く，いわゆるHBe抗原陽性無症候性キャリアである．一方，青壮年期以降のHBV感染者の多くはいわゆるHBe抗体陽性無症候性キャリアである．無症候性キャリアの場合，HBe抗原からHBe抗体陽性へのセロコンバージョンが起こる前であるか起こった後であるかの区別は，経過観察の間隔などに違いがあるので重要である．
- 急性肝炎様の病態を示す症例でHBe抗原が陽性の場合は，急性肝炎か慢性肝炎の急性増悪かの鑑別が重要であるが，別項で記述があるように抗HBc-IgM抗体価が両者の鑑別に有用である．
- 青壮年期以降にALT値が異常を示す症例でHBe抗原が陽性の場合は，慢性肝炎を疑うが，なかには肝硬変まで進展している症例もある．患者の問診や診察，検体検査，画像診断などの所見を総合すると鑑別は可能である．
- HBe抗原陽性の慢性肝炎症例およびHBe抗原陰性でもHBV-DNA高値の慢性肝炎症例では，抗ウイルス療法の適応とタイミングを決定するうえにHBe抗原価，HBe抗体価，HBV-DNA定量は重要である．また，これらの検査項目は抗ウイルス療法の効果判定に重要である．
- HBe抗原陽性でALT値が持続的に高値を示す症例では，慢性肝炎から肝硬変に進展するほど肝細胞癌の発癌のリスクが高まるため，腫瘍マーカーや画像診断を含めた経過観察を継続しなければならない．
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基準値・異常値
（ 杉本元信 ）
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診療報酬点数
令和2年度診療報酬改定（令和2年3月5日）に基づきます。
- 検査料
- 101点
- 包括の有無
- 注 患者から１回に採取した血液を用いて本区分の３から14までに掲げる検査を３項目以上行った場合は、所定点数にかかわらず、検査の項目数に応じて次に掲げる点数により算定する。
イ ３項目 290点
ロ ４項目 360点
ハ ５項目以上 425点
- 判断料
- 免疫学的検査判断料144点
- 算定条件
- 注
１ 検体検査判断料は該当する検体検査の種類又は回数にかかわらずそれぞれ月１回に限り算定できるものとする。ただし、区分番号Ｄ０２７に掲げる基本的検体検査判断料を算定する患者については、尿・糞ふん便等検査判断料、遺伝子関連・染色体検査判断料、血液学的検査判断料、生化学的検査（Ⅰ）判断料、免疫学的検査判断料及び微生物学的検査判断料は別に算定しない。
２ 注１の規定にかかわらず、区分番号Ｄ０００に掲げる尿中一般物質定性半定量検査の所定点数を算定した場合にあっては、当該検査については尿・糞ふん便等検査判断料は算定しない。
３ 区分番号Ｄ００４－２の１、区分番号Ｄ００６－２からＤ００６－９まで、区分番号Ｄ００６－11からＤ００６－20まで及び区分番号Ｄ００６－22からＤ００６－28までに掲げる検査は、遺伝子関連・染色体検査判断料により算定するものとし、尿・糞ふん便等検査判断料又は血液学的検査判断料は算定しない。
４ 検体検査管理に関する別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において検体検査を行った場合には、当該基準に係る区分に従い、患者（検体検査管理加算（Ⅱ）、検体検査管理加算（Ⅲ）及び検体検査管理加算（Ⅳ）については入院中の患者に限る。）１人につき月１回に限り、次に掲げる点数を所定点数に加算する。ただし、いずれかの検体検査管理加算を算定した場合には、同一月において他の検体検査管理加算は、算定しない。
イ 検体検査管理加算（Ⅰ） 40点
ロ 検体検査管理加算（Ⅱ） 100点
ハ 検体検査管理加算（Ⅲ） 300点
ニ 検体検査管理加算（Ⅳ） 500点
５ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、検体検査管理加算（Ⅱ）、検体検査管理加算（Ⅲ）又は検体検査管理加算（Ⅳ）を算定した場合は、国際標準検査管理加算として、40点を所定点数に加算する。
６ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、難病に関する検査（区分番号Ｄ００６－４に掲げる遺伝学的検査及び区分番号Ｄ００６－20に掲げる角膜ジストロフィー遺伝子検査をいう。以下同じ。）又は遺伝性腫瘍に関する検査（区分番号Ｄ００６－19に掲げるがんゲノムプロファイリング検査を除く。）を実施し、その結果について患者又はその家族等に対し遺伝カウンセリングを行った場合には、遺伝カウンセリング加算として、患者１人につき月１回に限り、1,000点を所定点数に加算する。ただし、遠隔連携遺伝カウンセリング（情報通信機器を用いて、他の保険医療機関と連携して行う遺伝カウンセリング（難病に関する検査に係るものに限る。）をいう。）を行う場合は、別に厚生労働大臣が定める施設基準を満たす保険医療機関において行う場合に限り算定する。
７ 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、区分番号Ｄ００６－19に掲げるがんゲノムプロファイリング検査を実施し、その結果について患者又はその家族等に対し遺伝カウンセリングを行った場合には、遺伝性腫瘍カウンセリング加算として、患者１人につき月１回に限り、1,000点を所定点数に加算する。
８ 区分番号Ｄ００５の14に掲げる骨髄像を行った場合に、血液疾患に関する専門の知識を有する医師が、その結果を文書により報告した場合は、骨髄像診断加算として、240点を所定点数に加算する。
９ 区分番号Ｄ０１５の17に掲げる免疫電気泳動法（抗ヒト全血清）又は24に掲げる免疫電気泳動法（特異抗血清）を行った場合に、当該検査に関する専門の知識を有する医師が、その結果を文書により報告した場合は、免疫電気泳動法診断加算として、50点を所定点数に加算する。
(１) 検体検査については、実施した検査に係る検体検査実施料及び当該検査が属する区分（尿・糞便等検査判断料から微生物学的検査判断料までの７区分）に係る検体検査判断料を合算した点数を算定する。
(２) 各区分の検体検査判断料については、その区分に属する検体検査の種類及び回数にかかわらず、月１回に限り、初回検査の実施日に算定する。
(３) 実施した検査が属する区分が２以上にわたる場合は、該当する区分の判断料を合算した点数を算定できる。
(４) 同一月内において、同一患者に対して、入院及び外来の両方又は入院中に複数の診療科において検体検査を実施した場合においても、同一区分の判断料は、入院・外来又は診療科の別にかかわらず、月１回に限る。
(５) 上記の規定にかかわらず、区分番号「Ｄ０００」尿中一般物質定性半定量検査を実施した場合は、当該検査に係る検体検査判断料は算定しない。区分番号「Ｂ００１」特定疾患治療管理料の「15」の慢性維持透析患者外来医学管理料又は区分番号「Ｄ０２５」基本的検体検査実施料を算定した月と同一月に検体検査を行った場合は、それぞれの区分に包括されている検体検査に係る判断料は別に算定できない。
(６) 区分番号「Ｄ００４－２」悪性腫瘍組織検査の「１」の悪性腫瘍遺伝子検査、区分番号「Ｄ００６－２」造血器腫瘍遺伝子検査から区分番号「Ｄ００６－９」ＷＴ１ ｍＲＮＡま
で、区分番号「Ｄ００６－11」ＦＩＰ１Ｌ１－ＰＤＧＦＲα融合遺伝子検査から区分番号「Ｄ００６－20」角膜ジストロフィー遺伝子検査まで及び区分番号「Ｄ００６－22」ＲＡＳ遺伝子検査（血漿）から区分番号「Ｄ００６－28」Ｙ染色体微小欠失検査までに掲げる検査に係る判断料は、遺伝子関連・染色体検査判断料により算定するものとし、尿・糞便等検査判断料又は血液学的検査判断料は算定しない。
(７) 「注４」に規定する検体検査管理加算(Ⅰ)は入院中の患者及び入院中の患者以外の患者に対し、検体検査管理加算(Ⅱ)、検体検査管理加算(Ⅲ)及び検体検査管理加算(Ⅳ)は入院中の患者に対して、検体検査を実施し検体検査判断料のいずれかを算定した場合に、患者１人につき月１回に限り加算するものであり、検体検査判断料を算定しない場合に本加算は算定できない。また、区分番号「Ｄ０２７」基本的検体検査判断料の「注２」に掲げる加算を算定した場合には、本加算は算定できない。
(８) 入院中の患者について「注４」に規定する検体検査管理加算(Ⅱ)、検体検査管理加算(Ⅲ)又は検体検査管理加算(Ⅳ)を算定している保険医療機関であっても、入院中の患者以外の患者について検体検査管理加算(Ⅰ)を算定することができる。
(９) 「注６」に規定する遺伝カウンセリング加算は、臨床遺伝学に関する十分な知識を有する医師が、区分番号｢Ｄ００４－２｣悪性腫瘍組織検査の「１」のうち、マイクロサテライト不安定性検査（リンチ症候群の診断の補助に用いる場合に限る。）、区分番号「Ｄ００６－４」遺伝学的検査、区分番号、「Ｄ００６－18」ＢＲＣＡ１／２遺伝子検査又は区分番号「Ｄ００６－20」角膜ジストロフィー遺伝子検査を実施する際、以下のいずれも満たした場合に算定できる。
ア 当該検査の実施前に、患者又はその家族等に対し、当該検査の目的並びに当該検査の実施によって生じうる利益及び不利益についての説明等を含めたカウンセリングを行っていること。
イ 患者又はその家族等に対し、当該検査の結果に基づいて療養上の指導を行っていること。
なお、遺伝カウンセリングの実施に当たっては、厚生労働省「医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取り扱いのためのガイダンス」（平成29 年４月）及び関係学会による「医療における遺伝学的検査･診断に関するガイドライン」（平成23 年２月）を遵守すること。区分番号「Ｄ００６－18」ＢＲＣＡ１／２遺伝子検査を実施する際、ＢＲＣＡ１／２遺伝子検査を行った保険医療機関と遺伝カウンセリングを行った保険医療機関とが異なる場合の当該区分に係る診療報酬の請求は、ＢＲＣＡ１／２遺伝子検査を行った保険医療機関で行い、診療報酬の分配は相互の合議に委ねる。その際、遺伝カウンセリングを行った保険医療機関名と当該医療機関を受診した日付を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。また、遺伝カウンセリング加算を算定する患者については、区分番号「Ｂ００１」特定疾患治療管理料の「23」がん患者指導管理料の「ニ」の所定点数は算定できない。
(10) 難病に関する検査（区分番号「Ｄ００６－４」に掲げる遺伝学的検査及び区分番号「Ｄ００６－20」に掲げる角膜ジストロフィー遺伝子検査をいう。）に係る遺伝カウンセリングについては、ビデオ通話が可能な情報通信機器を用いた他の保険医療機関の医師と連携した遺伝カウンセリング（以下「遠隔連携遺伝カウンセリング」という。）を行っても差し支えない。なお、遠隔連携遺伝カウンセリングを行う場合の遺伝カウンセリング加算は、以下のいずれも満たす場合に算定できる。
ア 患者に対面診療を行っている保険医療機関の医師は、疑われる疾患に関する十分な知識等を有する他の保険医療機関の医師と連携し、遠隔連携遺伝カウンセリングの実施前に、当該他の保険医療機関の医師に診療情報の提供を行うこと。
イ 患者に対面診療を行っている保険医療機関の医師は、他の保険医療機関の医師に診療情報の提供を行い、当該医師と連携して診療を行うことについて、あらかじめ患者に説明し同意を得ること。
ウ 患者に対面診療を行っている保険医療機関の医師は、当該診療の内容、診療を行った日、診療時間等の要点を診療録に記載すること。
エ 当該他の保険医療機関は本区分の「注６」遺伝カウンセリング加算の施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関であること。
オ 当該他の保険医療機関の医師は、オンライン指針に沿って診療を行うこと。また、個人の遺伝情報を適切に扱う観点から、当該他の保険医療機関内において診療を行うこと。
カ 事前の診療情報提供については、区分番号「Ｂ００９」診療情報提供料（Ⅰ）は別に算定できない。
キ 当該診療報酬の請求については、対面による診療を行っている保険医療機関が行うものとし、当該診療報酬の分配は相互の合議に委ねる。
(11) 「注７」に規定する遺伝性腫瘍カウンセリング加算は、臨床遺伝学に関する十分な知識を有する医師が、区分番号「Ｄ００６－19」がんゲノムプロファイリング検査を実施する
際、(９)のア及びイのいずれも満たした場合に算定できる。なお、遺伝カウンセリングの実施に当たっては、厚生労働省「医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取り扱いのためのガイダンス」（平成29 年４月）及び関係学会による「医療における遺伝学的検査 診断に関するガイドライン」（平成23 年２月）を遵守すること。
(12) 「注８」に規定する骨髄像診断加算は、血液疾患に関する専門の知識及び少なくとも５年以上の経験を有する医師が、当該保険医療機関内で採取された骨髄液に係る検査結果の報告書を作成した場合に、月１回に限り算定する。
(13) 「注９」に規定する免疫電気泳動法診断加算は、免疫電気泳動法の判定について少なくとも５年以上の経験を有する医師が、免疫電気泳動像を判定し、Ｍ蛋白血症等の診断に係る検査結果の報告書を作成した場合に算定する。